今回の記事では
新しい働き方の種類と事例の検証と
企業側から考えてみた結果について
ご紹介したいと思います。
現在、新しい働き方という動きが
推奨されています。
主にわかりやすいのは
在宅勤務を中心とした
テレワークになります。
業種によっては難しいものもありますが
各企業が工夫をして様々な働き方が実現しています。
まずは、時代に対応できない社員こそが
今は必要とされていない人材であると
認識すべきではないかと思います。
新しい働き方について
色々と情報を集めてみましたので
最後までしっかり読んでいってください。
希望退職者を募る企業
世の中の不況により
多くの企業が経営難に陥っています。
利益確保のため
固定費である人件費の削減のため
「希望対象者」を募っている企業も多く、
早期退職者には通常の退職金に加えて
特別支援金まで支給し、
更には再就職まで支援すると言います。
今の時代、
企業は会社の都合で
勝手に解雇は難しいため、
色んな手段を使っているんですね。
ただ働く従業員も
以前の様な終身雇用じゃないって事も
理解しておかなければいけませんね。
しかし、
希望退職者を募っている企業の
ターゲットの多くは
40代以上が多く、
働き盛りであったり
住宅ローンや子供の学費などで
収入が途絶えるのは困る年代です。
まぁ、40代以上ですから、
60歳以上の再就職者なども含まれているので
一概には言えませんが、
個人的な考えを言うと、
希望退職者を募っているところに応募するのは
リスクがあり過ぎると思います。
企業も安易に希望退職者を募集する事は従業員に対して
「ウチは厳しい」と言っているようなものなので
経営者の考えている事には賛同できないです。
新しい働き方
今は「新しい働き方」として
リモートワークが増えていると言われています。
業種によっては難しいかもしれませんが、
取り組める企業は
積極的に取り組むべきではないかと
思います。
リモートワークのメリットとデメリットは
前にお話した通りですが、
企業も色んな働き方を模索してみると
いいんじゃないでしょうか?
例えば、通常は1日8時間労働で
5日間の仕事をすると仮定します。
週40時間の勤務です。
週40時間であれば、
1日10時間の4日勤務でも良くないですか?
朝8時から夕方6時までの勤務で、週休3日です。
そうすることでONとOFFの切り替えも
しやすくなるのではと思います。
プライベートに3日も使えるんです。
既に実践している企業もあるとは思いますが、
こんな提案が出来る企業に出会いたいものです。
希望退職者を募る前に再検討してみては?
もう1つ私が提案したい事があります。
自社で働いてきたという事は
会社としても個人に投資をしてきたわけです。
それをみすみす手放すのはいかがなものでしょう?
これも業種や職種によって
可能か不可能かにわかれますが、
希望退職者に就職を支援したり斡旋するのではなく、
個人事業者になることや法人設立を促して
会社と業務委託契約をしたらどうでしょう。
勤続年数分の経験と知識はあると仮定すると、
その方にある程度の業務量を渡して
仕事をしてもらう。
最初は固定給に近い金額から始めて
少しずつ固定給を減らして
出来高制に変えていく制度です。
こうする事で企業は
社会保険料の支払いが無くなりますし、
先で支払う予定の高額な退職金も不要になります。
時間外などの各種手当も不要ですし
交通費や他の経費も発生しません。
一方、退職した人は、自由な時間を手に入れた上に
副業や新しいビジネスへのチャンスも膨らみます。
今、パッと思いついただけなので
デメリットや詳細については全く考えていませんが、
こういった発想をしてみるのも
これからの新しい働き方の一つではないかと思いました。
他にもおすすめの記事がたくさんあるので、そちらもぜひ読んでみてください!
⇒ テレワークと在宅勤務の違いを言えますか?そのメリットとデメリット
新しい働き方の種類と事例を検証のまとめ
いかがでしたか?
新しい働き方を実践する事で
今まで見えなかった無駄な仕事が
見つかる可能性もありますね。
多くの企業がペーパーレス化を進めていますので
新しい働き方と言われるテレワークも
今後は伸びていくものだと思います。
最も大事なことは
その時代に合った働き方をして
その働き方にキチンと対応ができる事です。
対応ができずに以前の方が良かったなど話す方は
ある意味では会社のお荷物だと
考えてもいいのかもしれません。
それでは以上で
新しい働き方の種類と事例を検証についての
まとめを終わります。